工事機器負担元の移ろい

merumaga_banner

DSCN5012

ライトバンや軽自動車といった一般車両を始め、高所作業者(通称:バケット車)、融着接続機、関連工具、計測器といった作業に必要な工事機器は、次第にその負担先が工事元請会社から請け負う業者で負担するようになって行きました。

作業車両や工事機器は、その当時はもっと高価なものでした・・・
なので当初は、工事元請である通建会社が設備負担して用意されていました。

ですが、ある時期を境にその流れが変わってきました

まずは二次請け会社(その工事元請である通建会社の関連子会社である事が多い)が購入検討するようになっていたのですが、その時期は2000年ごろからです。

その前年の1999年には、NTTの東西分社化がありました。

これは後からわかったことなのですが、どうにもそこが主な発端になっているようなのです。

分社化により、より民営化して生き残りを掛けて経営していくようになって構造改革を迫られて、通建業界全体に、工事発注から材料や機器の導入に関わる従来のスタイルに変貌が起こっていたようなのです。

工事機器に関しては、NTT-RECからのレンタル料を見直せるようになっていました

従来は、設計積算する段階で、レンタル料を見ていたようなので、その分はNTT-RECにてレンタルすることになっていたようです。
ですが、それが崩れてきた・・・

レンタルする事になっていたが、

購入するとどうなのか?

レンタル費がいくら浮くのか?

と検討するようになってきた。

2001年4月よりFTTHサービスである【B-フレッツ】がスタートすることにあたって、一気に工事機器導入する機運が高まってもいました。

そうして、次々と通建会社、その協力会社が設備として購入して導入。

2003年ごろには、2次協力会社、3次請負会社までもが購入しだしてきた。

と言うような流れでした。